同名の会社名の会社がネット検索で上位にでないかは確認しましょう

ベンチャーサポート税理士法人大阪オフィス代表税理士。
近畿税理士会北支部所属（登録番号：121535）
１９７７年生まれ、奈良県奈良市出身。
起業・会社設立に役立つYouTubeチャンネルを運営。

▼目次

インターネットでの集客を行うことを予定している事業者の方の場合、自社名でグーグルやヤフー検索を行ったときに自社のホームページが検索結果1位に出てくることは重要なことですよね。

自社の名前がこれまで世の中に存在していなかったような固有名詞である場合、その固有名詞を使ったホームページを作成すれば、グーグルの検索結果上位に自社のホームページを表示させることはそれほど難しいことではありません。

ところが、すでに自社と同じ名称や似たような名称で事業を行なっている会社が存在していて、その会社名でのホームページ等がすでにあるという場合には、あなたの会社のホームページを検索結果の1位に持ってくるのは時間と労力が必要になってしまいます。

会社名として登録する名称が決まっていて変更が難しいものの、すでに別の会社がホームページを作成していて検索上位を占めてしまっているような場合には、検索エンジンに対して自社の存在をアピールするための施策が必要になります。

検索エンジンは運用実績が長く、サイトを見たユーザーの満足度が高いサイト（どのぐらいの時間サイトを閲覧しているか、何ページぐらいサイト内のページを閲覧したかなどのデータから判断されます）を検索結果の上位に表示します。

そのため、ユーザーの検索意図を理解し、ユーザーが必要とするであろう情報をわかりやすく網羅的にサイト上に表示することが必要になります。

このように、同一名称の他社ホームページが検索結果の上位にある場合には、ある程度時間をかけてサイト制作を行う必要があります。

こうした時間をかけたくない場合には、検索結果に表示される広告（グーグルアドワーズなど）に自社の名称やサービス名で出稿するのも一つの手です。

グーグルアドワーズには出稿の際にグーグルによるサイト審査がありますが、自社の事業内容を紹介する内容のサイトであれば審査にも比較的通りやすい傾向があります。

初期段階では広告に頼りつつ、会社設立後に自社サイトをしっかりと作り込んでいくことによって広告出稿を行わなくても検索結果に自社サイトを表示させることが可能になります（そうなった後は費用をかけて広告を出す必要は無くなります）

以上、これから設立する会社と同じ名称の会社やサービス名称がネット検索で上位にいないか？を確認しておく必要性について解説させていただきました。

インターネットからのユーザー集客を考えている事業者の方にとって、自社の名称でグーグルやヤフーの検索結果に自社サイトが表示しやすい状態にあるかは重要ですから、会社設立の手続きを行うタイミングでチェックしておくと良いでしょう。

ご自分で会社設立するのは大変です。全体の流れを理解して、手続きのすべてを調べなければいけません。（さらに設立費用も高くなります）　それでも、「自分自身で会社設立をしたい！」という方のために、株式会社・合同会社設立についての情報をまとめました。よろしければご参考にして下さい。

≫ 会社設立は超かんたん！？何も知らないド素人があっさり起業した話【会社設立手続き】　　≫ 合同会社設立って超簡単！合同会社について世界一わかりやすく説明！